庶務・軽作業、不動産業界、コンサルティング・その他サービス業界、第二新卒可、新卒、完全在宅勤務の障がい者雇用の求人が9件あります。

土地の仕入れから造成・設計・施工・営業・アフターメンテナンスまで、すべて自社が責任を持って担う「自社一貫体制」。私たちがこの体制を敷いている理由は「企業理念の実現」にあります。当社の事業に関わっている多くの仲間たちによって「人を幸せにする住まいづくりを通して潤いのある暮らしと豊かな社会の発展に貢献」しているのが、私たち東栄住宅です。 この根幹にある「自社一貫体制」の成果を最大限発揮するためには、コミュニケーションが大切であるというのが社内の共通認識です。その仕掛けとして多くの社員で構成される社内報や年度目標を共有するキックオフミーティング、コミュニケーションイベント付き社員旅行などを実施し、部署や地域を超えた横の繋がりを深めています。ちなみに社員旅行ではちゃんと自由日程もあります。 そんな私たちは、企業理念に共感し、同じ志を持つ仲間と一緒に仕事をしたいと常に本気で思っています。そして「事業や企業理念に共感し、自分の会社に自信が持てる」「誠実で謙虚さを忘れず、熱意をもって実践できる」人が、東栄住宅の仲間に加わってくれることを楽しみにしています。 皆様のご応募をお待ちしております！

多くの方が将来の年金に不安を抱く中で、資産運用型マンションにより資産形成や資産運用のお手伝いができます。さらに、資産運用型マンションの販売は優良な賃貸物件を提供していくことにもつながっていくため、東京23区内で賃貸物件を探しているお客様のニーズに対してもお応えしております。自分の仕事が社会に貢献していることを実感できます！

ソーシャルサポートグループ内のチームのリーダー職を担当していただきます。 5～6名ほどのチームメンバーの業務タスクの管理などを行っていただきます。 【同ポジションの魅力】 ●障がいのある社員同士だからこそ、支えあう文化あり ●通院休暇が入社後に6日付与！（有休とは別途最大10日付与されます） ●拡大読書器・定期的な面談・小休憩等、必要な配慮を相談しやすい環境です！ ミーティングや個別面談の機会が充実しており、日々のチームでのミーティングの他、2ヶ月に1回は有資格者との定期面談もあります。 【入社者の声】 ★「働く上で十分な配慮を受けられる、という安心感が入社の決め手になった」（多数） ★「これまで一般雇用で働いてきたが、「病院に行きたい」と言い辛かった。同社に入社以降は体調や通院について何も気兼ねすることなく申し出られる。」 【障がい配慮】 定期面談可能/休憩室あり/チャットツール利用可/静かなオフィス環境/指示の具体化の配慮/透析配慮/通院配慮/マルチタスク配慮/業務スピード配慮/業務量配慮/マニュアルあり/電話への配慮/職業相談員配置/産業医、保健師など配置

【同ポジションの魅力】 ●障がいのある社員同士だからこそ、支えあう文化あり ●通院休暇が入社後に6日付与！（有休とは別途最大10日付与されます） ●拡大読書器・定期的な面談・小休憩等、必要な配慮を相談しやすい環境です！ ミーティングや個別面談の機会が充実しており、日々のチームでのミーティングの他、2ヶ月に1回は有資格者との定期面談もあります。 【入社者の声】 ★「働く上で十分な配慮を受けられる、という安心感が入社の決め手になった」（多数） ★「これまで一般雇用で働いてきたが、「病院に行きたい」と言い辛かった。同社に入社以降は体調や通院について何も気兼ねすることなく申し出られる。」 【障がい配慮】 定期面談可能/休憩室あり/チャットツール利用可/静かなオフィス環境/指示の具体化の配慮/透析配慮/通院配慮/マルチタスク配慮/業務スピード配慮/業務量配慮/マニュアルあり/電話への配慮/職業相談員配置/産業医、保健師など配置

（注）社内風景のお写真につきましては、新型コロナウイルス感染症禍以前に撮影したものです。 現在は3密を避けた就業が可能であり、社内全体で新型コロナウイルス感染症対策に取り組んでいます。 ①安定性と将来性が高い事業です。現在、日本全国のマンションストック戸数は、約630万戸あり、その中で築年数20年以上のマンションは40%以上。つまり、老朽化による修繕の必要性のある物件は増え続けており、マンション管理のニーズは拡大していくと予想されています。 ②フレックスタイム制度があり、自分らしく働ける制度が整っています。

・女性が活躍できる環境 スヴェンソンでは昨今、出産・育児・介護に関する制度改定も進み、個人の価値観や事情に合わせて最適な働き方を選択できる環境が整っています。

・完全在宅勤務でお願いします。 ・基本ＰＣ入力業務をお願いします。 ・弊社社内報の記事作り業務も考えております。 ・電話業務は特にございません。資料の確認のため現場（各施設）に問合せすることがある程度です。