ものづくり・製造業界、金融・保険業界、フレックス勤務、リーダー・管理職が目指せる、在宅勤務可能の障がい者雇用の求人が41件あります。

今回初めて障害者の方の募集を行います。実績はありませんが、面接で一人ひとりの方の事情を汲んだ上で採用を行いますので、安心して入社いただけます。少しでもご興味がありましたら、是非ご応募ください。 　①未経験でも先輩社員が丁寧に教えますので安心してください。 　②適宜、休憩をとりながら無理なく就業できます。 　③評価や報酬の基準は、社員と同等です。 　④所属長と部員で業務・業務外の相談（1on1）を実施しています。 　⑤社員のキャリアアップ支援が充実しています。

今回初めて障害者の方の募集を行います。実績はありませんが、面接で一人ひとりの方の事情を汲んだ上で採用を行いますので、安心して入社いただけます。少しでもご興味がありましたら、是非ご応募ください。 　①未経験でも先輩社員が丁寧に教えますので安心してください。 　②適宜、休憩をとりながら無理なく就業できます。 　③評価や報酬の基準は、社員と同等です。 　④所属長と部員で業務・業務外の相談（1on1）を実施しています。 　⑤社員のキャリアアップ支援が充実しています。

■仕事のやりがい 当セクションに入る問合せは、ミスミとの取引継続に直結する内容が含まれます。未回答であれば、案件によっては取引中止になることもあります。非常に責任の重い内容も一部ありますが、日々の回答完了時の達成感をはじめ、ミスミ全体のルール策定に関わることもありますので、この辺りを「やりがい」と思っていただけると幸いです ■3～5年後の想定されるキャリアパス 製造業の裏方として様々なお客様と対峙、様々な案件を対応した経験から、業務リーダーとして効率的な対応方法の構築や他部門折衝なども担える人材となっていただきたい ■業務上の課題 顧客回答・運営ルールが定まっていない領域がある（今後、策定・明文化予定） ■使用アプリケーション MS Office（Excel/PowerPoint/Word/Teams） ■求める人物像 ・コツコツと日々の定型業務をこなせる ・協調性がある、他メンバーとコミュニケーションを図りながら協力して業務遂行ができる ・顧客迷惑の発生の他、非効率な業務などがあればきちんと報告が上げられる ●働き方 リモート可　出社頻度:2日程度 土祝日出勤：無し　出勤頻度:無し 出張情報：無し　出張場所：無し　出張頻度：無し

・電話応対相談可 ・フレックスタイム制度あり ・時短勤務可能（週30時間以上） ※体調や通院等のご状況に合わせて勤務時間を相談させていただきます。

ダイバーシティの理解浸透、一人ひとりが能力を発揮できる企業風土醸成など、積極的な啓発活動を実施しています。 入社時に産業医との面談を実施し、個人に応じた配慮を確認させていただきます。

ダイバーシティの理解浸透、一人ひとりが能力を発揮できる企業風土醸成など、積極的な啓発活動を実施しています。 入社時に産業医との面談を実施し、個人に応じた配慮を確認させていただきます。

①事務職：資料作成、電話・メール問合せ対応、伝票処理 ②部品入出庫作業、検査作業、基板製造工程作業 ③基板設計業務

在宅勤務やスーパーフレックスタイム制度など、多様な働き方が可能です。

事務系の業務を中心とした業務職を募集しております。語学や金融など特定の知識が無くても、大丈夫です！ フレックスタイム制度を導入し、定時から前後2時間ずらしての時差出勤が可能です。 また入社月から有給が付与され、年間5日間分は1時間ずつに分けての利用が可能です。細かく有給の休暇を取得して、通院の時間や体調管理の時間にあてている社員もいます。 障がいの有無に関わらず、誰もが働きやすい職場環境作りに取り組んでいます。 また雇用形態は正社員、契約社員（無期）、契約社員（有期）の３種類あり、個々人のご希望、職務経験や能力、障がい・体調への配慮事項等をお伺いしつつ、一人一人に合った雇用形態を選考プロセスの中で確認・相談しながら決めていくことができます。 正社員では幅広い領域を経験しキャリアアップすることも可能で、契約社員（無期又は有期）では業務を限定してコツコツ働くことが可能です。

日本発唯一の国際カードブランドJCBで働きませんか。 24年新卒採用の募集です。 JCBでは様々な障がいをお持ちの方が在籍し、一人ひとりがその能力を最大限に発揮しています。 意欲に溢れ、自分の道を自分で切り拓くことが出来る方のご応募をお待ちしております！ 【特徴】 ■キャリア支援制度、育児支援制度、福利厚生制度を整え、誰もが働きやすい環境作りに力を入れています。 ■どんな方でも働きやすく、風通しの良い社風が魅力です。部署・職種問わず、多くの障がい者が活躍しています。 ■「次世代育成支援対策推進法」に基づく行動計画のもと、仕事と家庭の両立を支援するため、法律に定められた以上の制度を備えており、男女を問わず利用することができます。