法務・コンプライアンス、金融・保険業界、コンサルティング・その他サービス業界、第二新卒可の障がい者雇用の求人が16件あります。

年齢や性別、障がいの有無を問わず、一人ひとりの頑張りや成果を正当に認め評価しています。前向きに新しい仕事にチャレンジしたいと考えている方、ぜひご応募ください。

○イベント概要 「25新卒　会社説明会」 ■リクルートオフィスサポートについて ∟制度や業務内容についてお伝えします。 ■社員の働き方について ∟弊社で働く社員の就活体験談やキャリアプラン、 日々どのように障がいと付き合いながら働いているのかなどをお伝えします。 ■採用担当へ質問相談（採用担当者も、障がいのある社員です） ∟就職活動や障がい配慮についてなどどんなことでも採用担当がお答えします。 ※プログラム内容は一部変更になる場合があります。

年齢や性別、障がいの有無を問わず、一人ひとりの頑張りや成果を正当に認め評価しています。前向きに新しい仕事にチャレンジしたいと考えている方、ぜひご応募ください。 ※こちらの求人は概ね実務経験が３年以上あり、３か月の研修後、OJTを通して早期に実務担当として自律的にお仕事をしていただける方を想定しております。

年齢や性別、障がいの有無を問わず、一人ひとりの頑張りや成果を正当に認め評価しています。前向きに新しい仕事にチャレンジしたいと考えている方、ぜひご応募ください。 ※こちらの求人は概ね実務経験が３年未満で、実務経験としては浅いものの、３か月の研修後、まずは上位者の指示に従って基本的な業務の習得を目指していきその後は、実務担当としての自立を目指しながらお仕事をしていただける方を想定しております。

25卒の皆様へ向けて、インターンシップを開催いたします。 企業説明の他、障がいを持って働く職員との座談会も実施予定。 ぜひご応募ください。 ※応募者多数の場合は抽選にて参加者にご連絡いたします。

今回のイベントでは、皆さんと一緒に弊社に入社後の「働く」について考えらるような企画を用意しています！ 障がいのある先輩社員と実際にお話していただき、皆さんの働くやキャリアアップイメージを一緒に想像してみませんか？ リクルートグループでは、「価値の源泉は人である」という考え方を大切にしてまいりました。 人には大きな可能性があります。それはハンディキャップを持った障がい者も例外ではありません。 ぜひそんな雰囲気を感じて頂けたらと思っていますので社員一同、みなさんのご参加をお待ちしております！

第2新卒可　 【メガバンクとの比較】 ■少数精鋭:職員1人あたりの総資産額は、メガバンクの約4倍にあたります。 ■安定感:同行の自己資本比率は19.65%と、国内主要行トップクラスです。 ■格付:民間金融機関としては、長期に渡りトップクラスの高い格付を安定的に維持しております。

メディカルフロンティアは、働くスタッフとそれに関わる全ての人が幸せになることを企業理念としています。 そして、障がいの有無に関わらず、一緒に働く従業員がお互いを尊重し合いながら、個々の能力を発揮できるような組織づくりをしています。 お互いの個性や特性を理解、把握することで、最高のチームワークを創り上げるのです。 様々な障がいを抱えながら、やりがいを持って仕事に取り組んでいる社員が在籍中。 障がいの種別は異なりますが、いずれの社員もそれぞれの能力や経験を活かして仕事に取り組んでいます。 障がいがあるからといって活躍を制限されることはありません。 誰しもが生き生きと働けるように本人の希望や適性を考慮し、みんなで働きやすい環境づくりを心掛けています。

常に進化を模索しているクレジットカード事業を支える、総合職として活躍してほしいと願っています。営業戦略・セールスプロモーション・提携カードの開発などを担う「営業」、カード会社の心臓部「システム」、カードの入会審査をはじめとする手続きやカードの悪用を防ぐ「事務管理」、お支払いについてのサポートを担当する「債務管理」といった仕事があります。多様な業務を担い、成長を目指せる環境です。

日本発唯一の国際カードブランドJCBで働きませんか。 総合職群（G職）、習熟職群（S職）の募集です。 JCBでは様々な障がいをお持ちの方が在籍し、一人ひとりがその能力を最大限に発揮しています。 仕事内容はご経験、適性、希望に応じて面接を通じて決定いたしますのでご安心ください。 意欲に溢れ、自分の道を自分で切り拓くことが出来る方のご応募をお待ちしております！ 【特徴】 ■キャリア支援制度、育児支援制度、福利厚生制度を整え、誰もが働きやすい環境作りに力を入れています。 ■どんな方でも働きやすく、風通しの良い社風が魅力です。部署・職種問わず、多くの障がい者が活躍しています。 ■「次世代育成支援対策推進法」に基づく行動計画のもと、仕事と家庭の両立を支援するため、法律に定められた以上の制度を備えており、男女を問わず利用することができます。